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山岡 弘人*; 土屋 和之*; 阿波野 俊彦*; 岡 潔
石川島播磨技報, 42(5), p.260 - 264, 2002/09
国際熱核融合実験炉(ITER)の主要構造部材の交換保守のため、YAGレーザを用いた配管の遠隔切断・溶接システムの製作及びモックアップテストを実施した。製作したシステムはSUS316L, 100A
Sch40配管を内面からアクセスして切断後、そのままの開先に対して新規交換配管を芯合わせし、自動制御にて再溶接を行うものである。本稿では(1)平板等での予備試験結果、(2)得られた加工裕度範囲をもとに設計・製作したシステムの概要、(3)テストスタンドを利用した芯合せ結果及びモックアップによる加工試験結果について報告する。平板の溶接試験によりギャップ0.8mm、目違い2mmまでは継手として許容できることがわかり、要求寸法から切断面粗度を含めてこの範囲内までに芯合わせが可能であるよう保守ツールのモータ引付け駆動力を選定した。テストスタンドを利用した芯合わせ試験にて、要求寸法制約である配管ギャップ50mm、ずれ量10mmから上記裕度範囲内に芯合わせが可能であることがわかった。最終的にモックアップ試験により配管切断・芯合せ・再溶接の一連のプロセスを遠隔にて実施し、良好な再溶接継手が得られることを確認できた。
栗原 研一; 福田 武司; 三浦 友史; 川俣 陽一; JT-60第1試験室制御グループ
電気学会技術報告, (769), p.8 - 13, 2000/04
トカマクプラズマの制御技術は、実験と理論の両面でプラズマの理解が進むにつれ、新たな知見が組み込まれ進歩蓄積されてきた。これまでの研究開発の結果、かなりの部分の実時間制御が可能となり、残る課題についても鋭意研究が進んでいるという状況である。このようにプラズマ制御技術は高性能プラズマ生成に挑戦する際の実験上必須の道具となっている。そこで本稿では、エネルギー発生装置を目指したトカマク型核融合装置についての研究開発において、現時点でのプラズマ制御に関する技術レベルの到達点と今後の課題をJT-60を例に整理することでプラズマ制御技術の今を概観する。
栗原 研一; 福田 武司; 三浦 友史; 川俣 陽一; JT-60制御グループ
電気学会平成10年度東京支部連合研究会原子力研究会論文集, p.13 - 18, 1998/00
トカマクプラズマの制御技術は、実験と理論の両面でプラズマの理解が進むにつれ、新たな知見が組み込まれ進歩蓄積されてきた。これまでの研究開発の結果、かなりの部分の実時間制御が可能となり、残る課題についても鋭意研究が進んでいるという状況である。このようにプラズマ制御技術は高性能プラズマ生成に挑戦する際の実験上必須の道具となっている。そこで本稿では、エネルギー発生装置を目指したトカマク型核融合装置についての研究開発において、現時点でのプラズマ制御に関する技術レベルの到達点と今後の課題をJT-60を例に整理することでプラズマ制御技術の今を概観する。
1995年)における協力の総括と今後-小沢 正基
PNC TN8440 96-003, 22 Pages, 1996/02
フランス原子力庁(CEA)との間で調印された『先進技術に関する協力協定(AdvancedTechnologyAgreement)』に基づき,高レベル廃液中の核種分離に関する技術協力を実施した。本協定の有効期間は1991年6月14日1996年6月13日であり,現在協定延長の準備に入っている。本報告は同期間におけるCEAとの『核種分離』分野における技術協力を総括し,第二フェーズにおける協力を展望するものである。『核種分離』は本協定のうちの燃料サイクルにおける廃棄物に関連する革新技術分野に属し,技術的範囲はマイナーアクチニドの分離・消滅にまつわる戦略的研究及び新しい抽出剤によるマイナーアクチニドの抽出プロセスで,技術情報の交換や研究員との相互派遣による共同研究を実施した。専門家会議における具体的な情報交換の項目と件数は次の通りであった。情報交換のテーマ全体研究計画,戦略的研究報告PNC11CEA10技術報告PNC25CEA28TRUEX法PNC8DIAMEX法CEA8CMPOPNC8DIAMIDECEA5Macrocycles(新抽出剤PNC2CEA3Np制御技術PNC2CEA2MA/Ln分離PNC2CEA5基礎化学((分子設計等)PNC2CEA3高温冶金PNC1CEA2協力の主目的であった二座配位型抽出剤の性質,新溶媒抽出フローシートの開発については,双方実廃液によるホット試験を実施しそのデータを元に高レベル廃液中のアクチニド分離法としての成立性が比較評価された。また新しい次世代型の抽出剤である大環状化合物に関する議論も行われた。数回の専門家会議を通して,PNC及びCEA双方より質の高い,未公開情報を含むUp-to-detaな情報が提供され,互いの研究開発に大いに資するものであった。交換した情報は質及び量ともほぼ互角であり,また予定された研究員の短期相互派遣による共同研究も実現していることから,当初の目的は充分達成されたものと評価される。
